ネム(NEM)とは、New Economy Movementの略で、 「経済に革新を与える物」 という、
金銭的な自由、分散、平等や連帯感の原則に基づき、新しい経済圏を創出しようと始まったプロジェクトです。
ネム(NEM)はビットコイン2.0の一つでアルトコインに分類されます。
目次
ネム(NEM/XEM)の特徴
ビットコインでは採掘のことをマイニングと呼びますが、ネムにおいては ハーベスティング と表現されます。
つまり、ネムにはビットコインのような新規発行の概念がありません。
そして、ネムを語る上で最も重要なのがPoI(Proof-of-importance)です。
このPolというシステムのおかげで、ビットコインに比べ電気量が極力抑えられており、セキュリティーも強固になっています。
このPolというシステムでは、ネムを頻繁に利用し、ネムに貢献した人が利益を得られるようになっています。
ネムの理念である 「平等」がここで現実のものとなっている んですね。
富の再分配
現在では、世界中でスマホや携帯電話が普及しています。
発展途上国といわれるアフリカ諸国でも銀行口座は持っていないが、スマホや携帯電話は持っているという人々がたくさんいます。
そういった、一般の人々でもネムをたくさん使用することで「富の再配分」の効果を得ることが出来ます。
世界中の人口の比率から考えると「富裕層」よりも「貧困層や一般層」の方が圧倒的に多いのが現状です。
そんな「貧困層や一般層」にもネムは平等が理念だとわかれば、必然的にネムは爆発的に使われると考えられます。
アポスティーユ
ネムにはアポスティーユ(公証機能)と呼ばれる証明書発行ツールも用意されています。
通常、アポスティーユ(公証機能)は官公署などが発行した公文書に対して、外務省から証明(公印確認・アポスティーユ)してもらうことで、ハーグ条約の締約国内で、大使館・領事館の領事認証があるものと同等のものとして使用することができます。
また、国内でも「遺言、賃貸借、債務弁済」などの公正証書を作成する時には公証役場で証明してもらうことが一般的です。
このような第三者を必要とする公証を、NEMのアポスティーユでは、第三者を通さなくともブロックチェーンで証明することができます。
ネム(NEM/XEM)の将来。カタパルトとは?
2018年以降ネムが大きく飛躍すると考えられている原因が、強力な上げ材料の「カタパルト」です。
「カタパルト」というのは、簡単に説明すると、ネムの性能を大幅に向上させるアップデートの事です。
この「カタパルト」が導入されれば、仮想通貨の中でも群を抜き出る性能を備えることになります。
それために、投資家から大きな注目を浴びています。
トランザクションスピードで例えると
・ビットコイン・・・・14件/秒
・イーサリアム・・・・15件/秒
・リップル・・・・・1500件/秒
・ネム・・・・・・・4000件/秒
と、いったようになります。
トランザクションスピードだけなら、 あのリップルをも凌駕してい ます。
すごくないですか?
この「カタパルト」は「mijin」というシステムをさらに改良されたプロジェクトになります。
この「mijin」についてわかりやすく説明している動画がありましたので、ご覧ください。
引用 : ビットカレンシー-テックビューロ「mijin」の仕組みとは
つまりこの「mijin」を改良したものを、ネムに実装するんですね。
カタパルトはいつ実装されるのか?
噂では「2018年の秋~冬頃」と言われています。
ブロックチェーンを活用した不動産情報共有・利用実証実験を、LIFULL、CAICA、テックビューロの3社で開始 | mijin https://t.co/YfpHRdId65
— mijin (@mijin_io) 2017年8月24日
無限に握力アップ?NEM財団の副代表ジェフ・マクドナルド氏へのインタビュー https://t.co/hko1h6rkKg @TrendStreamさんから
— 一人でもマーケット速報 (@hitorimarket) 2018年5月18日
実装への開発はすすんでいるみたいです。実装すれば価格も跳ね上がるでしょうから 利益は十分でる可能性は高い はずです。
コインチェックNEM流出事件の影響からか、今はまだ価格が安いので買い時かもしれません。
コインチェックNEM流出事件とは
コインチェックNEM流出事件とは、1月下旬頃、コインチェック社ののシステムがハッキングされ、
顧客から預かっていた約580憶円相当の仮想通貨NEM(通貨単位はXEM/ゼム)がすべてが流出する(盗難に遭った)事件の事です。
その後、コインチェック社はサービスを一時中断。一時、仮想通貨の他、円の入手金でさえ停止され市場は大混乱を起こしました。
その際にネム(NEM/XEM)も価格は大暴落し、今に至っています。現在はサービスは復旧してきており、マネックスグループがコインチェック社の買収を決め、混乱は沈静化しています。